イクメンサポーター宣言・イクメンサポーター活動をする／見る

イクメンサポーター宣言

イクメンサポーター活動

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  • 株式会社カブキ(法人番号9021001062291)

株式会社カブキは「ITエンジニアの天国」を目指しています。
そして、その根幹となるのは「家庭」の存在だと考えております。
株式会社カブキは男女ともに、その人がもっとも生き生きと働ける環境作りのための育児休暇取得をサポートします。

2019/09/30 11:28
  • 株式会社長浦製網所(法人番号4320001007685)

株式会社長浦製網所は、性別を問わず全ての従業員の育児休暇取得を応援します。

2019/09/26 10:58
  • 株式会社ヤマダホームズ(法人番号7120001061675)

株式会社ヤマダホームズは、仕事と育児の両立を支援します。
社員が「安心、快適、充実」を得られるよう、組織と生活の
共生を目指し、ワークライフバランスに取り組んでいます。

2019/09/18 11:51
  • 株式会社キュービック(法人番号9010001143284)

当社の経営理念は「ヒト・ファースト」。どんな局面においても徹底的に“ヒト” と向き合う、それが私たちのスタイルです。

私たちは働く上で、性別や年齢・出身国・雇用形態といった“ラベル”にとらわれるのではなく、“一人ひとり”をまっすぐ見つめることを大事にしています。育児休業取得ひとつとっても、「男性だから」「女性だから」という考え方を用いることなどありません。

その人がその人らしく、最大限に力を発揮して、イキイキと働ける環境づくりに一層力を入れてまいります。

2019/09/09 23:31
  • キノアート

可愛い我が子とずっと一緒にいたい！

2019/09/04 16:27
  • 株式会社ａｒｎｅ(法人番号5120901013224)

株式会社arneはイクメンプロジェクトに賛同し、サポーター宣言いたします。
弊社では家庭と仕事の両立を支援するため、男女の育児休業取得を推進しております。
また、積極的な有給取得推進、復帰後の時短勤務や在宅勤務など、新しいワークスタイルの実現に向けた取り組みを実施しています。

2019/08/28 16:10
  • 株式会社アークテック(法人番号1020001030992)

男性の育児休業取得を奨励しています。
子育てに関する時短勤務・子の看護休暇制度の適用期間を「中学校就学の始期に達するまで」としています。

2019/08/21 14:36
  • PwCアドバイザリー合同会社(法人番号7010001067262)

私たちは、PwCグローバルネットワークの日本におけるメンバーファームです。
PwCは、国連ウィメンが提唱するジェンダー平等の実現に向けた活動「HeForShe」を推進する政府、教育機関、企業30団体（10×10×10：テン・バイ・テン・バイ・テン）の1社として公式に選出され、ジェンダー平等という社会の重要課題の解決に率先して取り組んでいます。この活動は、女性だけでなく男性が主体となりジェンダー平等の実現に向けた議論に参加し、課題解決へ挑むことを促すものです。PwCの提唱するHeForSheの5つのアクションの内、5番目は「家庭でも男女平等を実践」です。
これからもPwCはHeForShe Impact Champion企業として、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決していきます。

2019/08/07 18:07
  • 芙蓉総合リース株式会社(法人番号3010001028689)

芙蓉リースでは、「働きがいのある職場づくり」を実現するため、すべての社員が自律的にワーク・ライフ・バランスを推進し、ワークとライフ双方のクオリティ（健康の維持・増進、知識・見識の拡大、自己啓発など）を高めることのできる職場環境の整備に努めています。今後も、より一層社員が自律的・能動的に家庭と仕事の両立を実現できるような職場環境づくりを推進し、イクメンサポートし続けます！

2019/08/07 15:16
  • 大東建託株式会社(法人番号4010401016607)

大東建託は、男性職員の子育てと仕事の両立を応援します！

当社では2018年10月より5日間の取得義務化および、10日間の有給化を実施しております。
女性は育児休業が当たり前に取得できるようになっている中、男性は取得促進をしていてもなかなか進まず、経営トップ自らが義務化することを宣言しました。

具体的な取り組みとしましては、人事部より取得促進メールを本人と直属上司に送信し、取得の意識付けを行っております。更に申請手続きの簡素化、分割取得、本人と直属上司との面談を通して、育休のみならず、育児全般への取り組みを後押しする環境づくりを進めています。

今後は誰もが育児休業を取得する企業風土の醸成を図り、仕事と家庭の両立に向け子育て支援を積極的に実施してまいります。

2019/08/06 15:58