プロジェクトについて推進委員会委員の紹介
各分野で活躍するメンバーにより、プロジェクトの内容などについて検討し広報・推進するための推進委員会を置いています。（五十音順）
推進委員会委員の紹介（2024年度）
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おちまさと 氏プロデューサー
これまで数多くの人気テレビ番組を始めジャンルを越えたプロデュースを展開。
多岐に渡る様々な企業ブランディングや事業開発を手掛けてる。 -
駒崎 弘樹 氏認定NPO法人フローレンス会長
https://florence.or.jp/2004年に認定NPO法人フローレンスを設立。2005年日本初の「共済型・訪問型」病児保育を開始。10年から「おうち保育園」を開始し、のちに小規模認可保育所として政策化。14年日本初の障害児保育園ヘレンを開園。15年には障害児訪問保育アニーを開始。その他赤ちゃん縁組事業、こども宅食事業などを行う。こども家庭庁「こども家庭審議会 子ども・子育て支援等分科会」委員等の公職を務める。著書に『政策起業家「普通のあなた」が社会のルールを変える方法』等。
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小室 淑恵 氏株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長
https://work-life-b.co.jp/
3000 社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例 20 社』（毎日新聞出版）『6 時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『男性の育休 家族・企業・経済はこう変わる』(共著、PHP 新書)等多数。「朝メールドットコム🄬」「カエル会議オンライン🄬」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム armo（アルモ）」等の WEB サービスを開発し提供している。「WLB コンサルタント養成講座」を主宰し、2000 名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。 -
羽生 祥子 氏株式会社羽生プロ
https://habupro.com/
京都大学農学部入学、総合人間学部卒業。2000年に卒業するも就職氷河期の波を受け渡仏。帰国後に無職、フリーランス、ベンチャー、契約社員など多様な働き方を経験。編集工学研究所で松岡正剛に師事、「千夜千冊」に関わる。05年現日経BP入社。12年「日経マネー」副編集長。13年「日経DUAL（当時）」を創刊し編集長。18年「日経xwoman」を創刊し総編集長。20年「日経ウーマンエンパワーメントプロジェクト」始動。内閣府少子化対策大綱検討会、厚生労働省イクメンプロジェクトなどのメンバーとして働く女性の声を発信する。22年羽生プロ代表取締役社長。23年内閣府・厚生労働省・東京都の各種検討会委員、大阪・関西万博Women's Pavilion WA talksプロデューサー等に就任。 -
国保 祥子 氏静岡県立大学経営情報学部准教授
博士（経営学）、専門は組織マネジメント、人材育成。
外資系企業でのコンサルティング経験を経て、リーダー育成や管理人材育成に携わり、研究に基づいた人材育成プログラムデザインの経験を多く持つ。大学のゼミ生と立ち上げたKOKULABOフューチャーセンターは2019年にグッドデザイン賞を受賞、2014年に育休者向けの勉強会「育休プチMBA®」を立ち上げ、2015年には株式会社ワークシフト研究所を共同設立。著書に『働く女子のキャリア格差』（筑摩書房,2018）等。 -
高村 静 氏中央大学大学院戦略経営研究科 教授
ダイバーシティ実現のための企業の人事管理や、ワーク・ライフ・バランスを意識した個人のキャリア形成に関する研究を行っている。民間企業勤務時代は周囲や家族の理解・協力を得て勤務、大学院通学、子育てを両立してきた。博士(学際情報学)。
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及川 勝 氏全国中小企業団体中央会 常務理事
中小企業等協同組合法に基づき設立された中小企業の支援機関に勤務。
小規模の製造業者・小売卸業・サービス業者・運送業者などで組織する団体の設立・運営支援を行い、企業間連携・組織化を通じて中小・小規模事業者の経営基盤の強化、生産性向上・付加価値化に取り組む。
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徳倉 康之 氏株式会社ファミーリエ 代表取締役社長、特定非営利活動法人 ファザーリング・ジャパン副代表理事
香川県高松市出身。
2009年に長男誕生後、妻と互いにキャリアや働き方を相談し、8ヶ月の育児休業を取得。働き方・意識の大きな変化が生まれ家庭を重視し、効率的な働き方をする事で業績にも連動する事を経験。2011年にNPO法人ファザーリング・ジャパン会員、後に転職し同法人事務局長に就任しソーシャルセクターで講演活動の他、営業・広報・組織運営・行政協働案件・企業協働案件に携わる。2013年に同法人理事に就任と同時に独立、現在に至る。 -
佐藤 竜也 氏株式会社カラダノート 代表取締役
https://corp.karadanote.jp/
2008年に株式会社プラスアール（現・カラダノート）を創業。「家族の健康を支え 笑顔をふやす」をビジョンとし、主に妊娠育児期や中高年層のヘルスケア事業を手がけ事業を拡大。同社が運営する妊娠・育児支援アプリシリーズのうち陣痛間隔計測アプリ「陣痛きたかも」は、ママの約9割が活用する。少子高齢化問題の解決に資する事業創出に取り組み、より豊かな社会の実現に向け“社会風潮を変える”ことを目指し事業を推進。プライベートでは４人の子供の育児に積極的に関与する父親でもあり、自ら育児休業を取得。
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