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イクメン企業宣言を見る(企業・団体)
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株式会社ライズワン(法人番号7050001029259)
株式会社ライズワン
株式会社ライズワンは、イクメンプロジェクトに賛同します。
男性社員の育児休業取得を推奨し、積極的に育児にかかわることができる環境づくりを目指します。
株式会社サルソニード(法人番号9011101079600)
株式会社サルソニード、木ノ本良太、代表取締役
株式会社サルソニードは、イクメンプロジェクトに賛同します。
男性社員の育児休暇の取得、仕事と育児の両立を応援いたします。
あわせて、性別を問わず、育児休業の取得ができる環境づくりを目指します。
レガシープロジェクツ株式会社(法人番号4180001141771)
レガシープロジェクツ(株)前田茂雄 代表取締役
レガシープロジェクツ株式会社は、イクメンプロジェクトに賛同します。
・育児休業制度の周知や呼びかけをして、
妊活中~育児中において、休業・休暇の取得の
心理的ハードルを下げるよう努めます。
・テレワークを導入して、育児環境を整え、
女性も男性も育児しやすい風土を作ります。
女性も男性も助け合って、子どもを育て、働き、
地域経済の生産性を上げ、
そして地域一体となって子どもを育てていく。
私たちは、働くお父さんお母さんをサポートします!
株式会社 新生堂(法人番号9330001002243)
株式会社新生堂 山本崇生 代表取締役社長
株式会社新生堂は、医薬品の流通を通して人々の健康を守っております。熊本県で創業70年を迎え、これからも地域社会の健康と豊かな暮らしに貢献していきます。そのためにもまず、従業員とその家族全員の健康と豊かな暮らしの実現を目指します。株式会社新生堂は、イクメン社員と地域の未来を担うその子供たちのケア&サポートに努めます。
2021/10/13 08:21東洋交通株式会社(法人番号4011501012982)
東洋交通株式会社 代表取締役 川鍋 一朗
イクメン企業宣言します。
性別を問わず、育児休業の取得、復帰・両立の支援を行っています。
株式会社アスターリンク(法人番号8190001026472)
株式会社アスターリンク 代表取締役 硯里宏幸
株式会社アスターリンクはイクメンプロジェクトに賛同します。
当社では良い仕事のためには安定した家庭環境が必要と考えています。
安定した家庭環境づくりのために下記の活動を進めてまいります。
1.子育てに必要な休暇や時短勤務を男女問わず取得できる職場環境にします。
2.リモートワークを導入し子育てと仕事を両立しやすい労働環境を整備します。
3.チームによる仕事の推進により属人性を排除し夏休みや病気による休みづらさを軽減します。
株式会社ジーパーソナル(法人番号8010801016459)
株式会社ジーパーソナル
株式会社ジーパーソナルはイクメンプロジェクトに賛同致します。
性別問わず、全社員が育児と仕事を両立できる環境づくりに努めて参ります!
株式会社マリコローレ (法人番号1040001118126)
株式会社マリコローレ
弊社は今年創業したばかりの会社ですが、女性だけでなく男性にとっても育児しやすい企業を目指すべく、妊娠中・子育て中の制度を以下の通り整備しました。
・産休産後休暇
・育児休業
・育児短時間勤務制度
・子の看護のための休暇制度
・子の行事のための休暇制度
今後は制度の定着を図るべく、見本として男性役員による積極的な制度の利用と周知徹底を進めてまいります。
また、育児と仕事の両立がしやすいように、週3日はテレワークを可能にしています。
今後の社会の発展においては、男性の一層の育児参加が不可欠です。
社員が家族との時間を大切にできるよう、イクメン企業として仕事と育児を両立できる職場環境づくりをこれからも目指していきます。
株式会社スカイアーチネットワークス(法人番号9010401056227)
株式会社スカイアーチネットワークス
スカイアーチネットワークスは、イクメンプロジェクトに賛同します!
男性社員の育休取得を推奨し、社員のワークライフバランス実現できる環境を整えていきます。
【取り組み】
・在宅勤務制度、育児短時間勤務制度の導入
・男性育児休業取得に対して制度のポスター作成、全社周知
・男性育児休業取得に向けての管理職への研修を予定
梅谷会計事務所
梅谷会計事務所
【宣言】
職員が家族との時間を大切にできるよう、ワークライフバランスに重視し、
イクメン税理士事務所として仕事と育児を両立できる職場環境づくりを目指していきます。
【活動内容】
・梅谷会計事務所は、イクメンプロジェクトに賛同します。
・女性だけでなく、男性も育児休業の取得がしやすいよう、
制度の周知と育児休業取得の呼びかけなどを行い、取得への心理的ハードルを下げるよう努めます。
・育児休業を取得した職員の業務を補う体制を構築し、
育児休業取得のしやすい風土を作ります。
・有給取得を推進し、全職員に対し100%の利用が出来るような職場環境を作り、
取得日数が少ない職員に向けては、個別に声かけを行います。
・所定労働時間を超えての勤務が月10時間以内となるように努めます。